HUE
大手企業向けERPパッケージ
HUE Works Suite
規模問わず使えるSaaS型ソリューション
ArielAirOne
大手企業向けグループウェア
サービス
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株式会社明治
経理業務の全領域を「HUE AC」シリーズで刷新。年間54万枚の紙、2,400時間のファイリング作業を削減。
サントリーホールディングス株式会社様
グローバル企業を支える「HUE Classic」~サントリーにおける海外送金業務の圧倒的効率化~
株式会社東海理化
「変革をかたちに」をテーマに、HUE Classicの活用による継続的な経理業務の改善を実現
伊藤忠商事株式会社
IFRS早期適用を見据えた システム刷新~従来のパッケージシステムからの脱却~
丸紅株式会社
AI型チャットボットの導入で、年間540時間の有人対応コスト削減と社員の利便性向上を実現。
株式会社コシダテック
商社特有の債権債務管理を個別開発なしで実現。会計業務の標準化を目指す
鹿島建設株式会社
年間100万枚の書類を削減し、ペーパーレス化を実現システム研修もWEB会議ツールを活用してフルリモートで実施
熊谷組
アドオン開発なしで外資系ERPから移行会計システムに「HUE AC」シリーズを採用
大東建託
全社員が利用する情報共有ポータル、業務アプリ開発基盤としてArielを採用。Notesからの移行を実現。
近畿大学
改革の礎となった早期からの学校運営におけるDX化「ArielAirOne」で組織全体の情報管理の一元化を実現
学校法人立命館
学校法人として初、立命館が「HUE Classic」ACシリーズを採用学校法人会計基準に標準機能で対応できる「HUE Classic」で業務改革に着手
国立大学法人広島大学
「ArielAirOne」によって法人文書管理を電子化へ。法人文書管理・決裁文書管理アプリを活用したDX推進で他大学の手本に。
太陽生命保険株式会社
「HUE Classic」不動産管理システムをオンスケジュールで本格稼動ワークス独自の導入手法でプロジェクトを成功に導く
株式会社ジャックス
固定資産・リース資産などの資産管理業務の工数を半分に削減
株式会社千葉銀行
顧客対面時間増加を目指し「ArielAirOne」を採用。徹底したデジタル化とペーパーレス化で生産性向上を目指す
株式会社フジ・メディア・ホールディングス
「HUE Classic Cash Management」を採用国内唯一の大手企業向け統合財務・資金管理パッケージの利用で業務効率化を実現
三井化学東セロ株式会社
販売物流システム再構築に「HUE Classic」を採用バラバラだった事業部門ごとの業務を統合し、販売物流システム基盤を刷新
株式会社NSD
独立系SIer向けの基幹システムを個別開発なしでリプレイス。
日本空港ビルデング株式会社
商業施設管理・運営の基幹システムとして「HUE CRE」採用商業施設特有の業務要件を標準機能で網羅し、戦略的なテナント運営を目指す
株式会社トーシンパートナーズ
紙からの脱却により残業時間を大幅に削減!HUE Classic ACシリーズを導入
形態素解析器のOSS「Sudachi」公開
2017年8月に形態素解析器「Sudachi」をオープンソフトウェアとして公開しました。 「Sudachi」は、既存の形態素解析器に不足する柔軟性や精度を兼ね備えた、商業利用に耐えうる高品質な解析性能を持つ形態素解析器です。 画像・PDFに記載された文字列の読み取りや、AIを用いた自動会話プログラムによって 会話形式で必要な情報を得ることのできるチャットボットなど、さまざまな解析処理に活用することができます。 「Sudachi」の精度向上および活用範囲の拡大を図ることで、多種多様な企業の業務にフィットするAI機能の実現を目指します。
画像データやPDFデータにおける文字情報の解析
対話システム(チャットボット)の業務活用
経済産業省では平成30年5月に「デジタルトランスフォーメーション(DX)に向けた研究会」を設置し、 ITシステムのあり方を中心に、我が国の企業がDXを実現していく上での現状の課題の整理とその対応策の検討 を行い、DXレポートをまとめました。レポートではDXを実現していく上でのアプローチや 必要なアクションについての認識の共有が図られるようにガイドラインやDX推進指標を策定の必要性が 提言され、取り組みが滑り出しました。 当社の顧問 八剱洋一郎は上記の「デジタルトランスフォーメーション(DX)に向けた研究会」委員として 協力をしてまいりました。 資料 : DXレポート ~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開~
IPAは上記のDXのガイドラインの修正・IT指標に関連する評価指標の作成・ ベンチマークの策定に携わっていますが、IPAに当社の社員が出向し、本プロジェクトに参画しています。 今後も官民が一体となり、各企業がDXに向けてITシステムの再構築、DX人材の獲得・育成等が 必要になります。当社は2000社以上のお客様に個社に合わせたカスタマイズをせずに 業務改善・効率化の提案をしてきました。そのノウハウと当社の業種・業態を問わず 企業に必要とされる多種多様な業務要件や商習慣を汎用化「標準機能」とし、 ブラックボックス化の原因となるカスタマイズをせずとも多くのお客様の要望を取り入れて アップデートをおこなう製品・サービスで日本企業のDX推進に貢献していきたいと考えております。
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