現在、SaaS型のシステムが年々増加する中で、外部との連携を目的にWeb APIを提供するサービスも増えています。このような流れの中で、ERPにおいてもWeb APIを利用していこうと考えている方も多いのではないでしょうか。
そこで、本記事ではERPにおけるWeb API利用がどのようなものなのか、利用する際に注意するべき点などにも触れながら解説します。

 

 

そもそもWeb APIとは？

ERPにおけるWeb APIについて説明をする前に、そもそもWebAPIとは何かについて解説します。
APIとは、Application Programming Interfaceの略称で、外部のアプリケーションから特定のサービス・システムの機能を利用するために提供される「窓口」です。
APIを利用することで、外部のシステムの機能やデータを活用し、多様な機能を持ったアプリケーションをコストを抑えて開発できることがメリットとして挙げられます。

また、こうした外部からのプログラム利用やデータ取得などを、Web上から行えるようにしたものがWeb APIです。
公開された仕様に沿ったURLにアクセスすることで、容易にAPIを実行することが可能です。例えば、Webページ上にGoogle Mapを埋め込んでいるサイトも、Googleが公開しているWeb APIを利用して作られています。

実装方式には、大きく分けてREST（RESTful API）やSOAP等が存在しますが、提供側の制約が少ないRESTが普及したことで一般的になり、複数のアプリケーションの機能やデータを組み合わせる場合に数多く使われています。

このように、Web APIを利用することで、複数のアプリケーションの機能やデータを組み合わせて使うといったことが容易に実現できるようになります。

 ERPにおけるWeb APIの利用パターン

では、ERPにおいてWeb APIはどのように利用されているのでしょうか。コンシューマー向け製品や業務ツールなどと比較すると、ERPにおいてWeb APIはまだ利用されることが少ない傾向にありますが、利用例をいくつか見ていきましょう。

ERPにおいて、Web APIを利用するケースには大きく分けると、外部アプリケーションの機能を利用するパターンと業務データの連携を行うパターンがあります。各パターンごとに、利用例をご紹介します。

1.ERPに不足する機能を外部アプリケーションで補完

ケース1：契約の更新期日通知

ERPに保持している業務データを基にして、担当者に通知を行うといった利用例です。
例えば、ERPにて得意先との契約情報を管理している企業があるとします。その場合に、外部のチャットツールからERPのWeb APIを利用することで、再契約または解約手続きが必要な得意先のデータを取得することが可能です。

取得したデータを元にチャットでの通知まで行えるため、通常であれば手作業が必要な担当者へのリマインド業務を自動化することが可能になります。

契約以外にも、例えば「注文書が受領できていない案件」や「支払期日を過ぎても入金がない得意先」など、ERPで管理している情報を元にして定期的な確認が必要な内容は数多く存在します。
こうした情報を基にしたリマインドも、Web APIを利用すればコストを抑えて開発することが可能です。

ケース2：工事完了予定の管理

2.Web APIを利用して業務データを連携

上述のように、外部アプリケーションを利用するパターン以外にも、WebAPIを利用して業務データを連携させるといった使い方もあります。以下はその利用例です。

ケース3：検収データの連携

例えば、メインで利用しているERPでは購買領域を管理しておらず、別のソリューションを使っている場合に、購買領域で発生した検収データをERPの債務領域に連携するというパターンです。検収データをWeb API連携させることで、ERPで行っている支払業務に繋げることができます。

上記はWeb APIを利用した業務データの連携例ですが、現状ERPにおいては、従来から利用されてきたファイル連携が使われる傾向にあります。

ファイル連携については、連携項目の定義、ファイルを転送するサーバーの設定などは必要になります。しかし、業務データの連携にWeb APIが利用される使い方は現状少なく、ファイル連携が依然として一般的です。この点については、次章の注意点でも解説します。 

 ERPでWeb APIを利用する際の注意点

前述したように様々な使い方、メリットも多いWeb APIですが、ERPにおいて利用する際には、どのような点に注意したら良いのでしょうか。注意するべきポイントについてご紹介します。

1.Web API利用によってメリットが出るか

前述した業務データ連携にWeb APIを利用する際には、そもそもWeb APIを利用した連携によってメリットが出るのかという点に注意する必要があります。


Web APIが気軽に使えるといっても、例えば相手サービスに接続を行うための証明書の準備、Web APIに接続するためのプログラム開発や周辺開発などの手間は発生します。
特に、ERPのように大量の業務データを扱う場合には、連携処理が複雑になりがちです。データの正確性や整合性も求められるため、エラーハンドリングや取消処理なども考慮する必要があります。

また、現状ERPにおいてWeb APIを提供しているサービス自体がそもそも少なく、従来から利用されているファイル連携が依然として主流の連携方法となっています。
そのため、システムベンダーでもWeb APIによる構築実績は少なく、ファイル連携での構築の実績、ノウハウのほうが豊富にあるというのが実情です。

このような観点からすると、そもそもWeb APIを利用するべきかというところから検討をして、ファイル連携についても現実的な選択肢として考慮する必要があります。
「Web APIを利用する」という手段が目的とならないように注意をして、最適な連携方法を選択しましょう。

2.利用するソリューションの数が増えすぎていないか

Web APIの利用によって、使うソリューションが多くなりすぎていないかという点にも注意しましょう。
個別最適を目指して、多数のソリューションを組み合わせて利用すると、連携部分の設定やメンテナンスに予想以上にコストがかかってしまうという事態になりかねません。

そのような事態を回避するためには、まず利用するERPパッケージで対応が可能な業務領域については、そちらで対応をします。
その上で、機能が不足したり、そのパッケージ製品が得意としていない領域については、個別のソリューションを入れるといった構築方法を取ると良いでしょう。

このような構築方法は、ポストモダンERPとも呼ばれていて、最近のトレンドとなっている考え方でもあります。
ERPパッケージを可能な限り利用して、業務を実現することでシステムをスリム化しつつ、個別の業務についてはWeb APIを利用して、柔軟に実現していくことができます。

利用するソリューション数も抑えることができるため、連携部分の開発やメンテナンスのコストも最小限にして運用をすることが可能となります。

3.利用するアプリケーション・Web APIの管理体制まで検討できているか

利用するWeb APIやアプリケーションを現場だけで管理しないように注意しましょう。

管理を現場に委ねていると、個別のソリューションが乱立してしまい統制が取れなかったり、非効率な業務が発生する温床になりかねません。

また、個別に入れているソリューションが属人化してしまい、担当の引継ぎが難しくなってしまったり、新しい仕組みを利用する際に足枷となってしまう可能性もあります。

そのため、利用するアプリケーションについてはシステム部で一括管理をする、または現場で利用する場合には、申請・承認の運用を行うといったように管理する体制を取る必要があります。 

4.ERPとしてのメリットを損ねないか

ERPとしてのメリットを損ねないか、という視点も取り入れましょう。
ERPパッケージ製品であれば、企業としての情報の可視化や効率化など、全体を最適化することを想定した設計となっていることが多いです。

そのため、全体最適で作られている仕組みの中に、個別のソリューションを入れていく際には注意が必要です。
個別のソリューションを入れていくことで、現場の業務はやりやすいけれども業務全体として効率を損ねたり、パッケージ製品ではできたデータの可視化ができなくなる可能性もあります。

システム全体を俯瞰した上で、個別のソリューションを利用するかどうかを慎重に検討しましょう。

 適切なWeb APIの利用を

ここまで、ERPにおけるWeb APIの利用例を交えながら、利用時に注意するべき点を解説しました。
利用パターンで紹介したように、Web APIを利用することで、業務の幅を広げていくことができるため、当記事で触れたような注意点を踏まえながら、活用を進めましょう。

弊社が提供している大手企業向けERPパッケージ「HUE」は、幅広いサービスと連携可能なWeb APIの提供を開始しています。「HUE」では、様々なソリューションと組み合わせて利用することで、最適な業務を実現するエコシステムの実現を目指しています。

また、ノーカスタマイズをコンセプトとして、パッケージ自体としても標準機能を豊富に備えているため、いくつものサービスを組み合わせる必要もなく、ポストモダンERPの中核としてお使い頂ける製品となっています。

その他にも、弊社ユーザーの事例やお役立ち情報などの発信も継続して行っておりますので、ご興味のある方はご活用ください。